日本法哲学会学術大会「スポーツ事象の特殊性 ～スポーツ法は存在しうるのか」

HOME2021年11月の総会・理事会において理事長・理事会・事務局の体制が変わりました。事務局の連絡先も変更されていますので、ご注意ください。2022年度の学術大会・総会は、以下の通り開催する予定です。 ただし11月12日は中央大学の施設状況のため全体として例年より30分遅らせ、9:30開始・18時終了を予定します（午前の部：9:30～12:45、午後の部：14:00～17:30、その後にIVR日本支部総会と日本法哲学会総会）。対面開催を原則としつつも、状況に応じてオンライン開催など異なる開催方法を検討しますので、現在の予定としてご承知ください。学術大会は会員以外の方でも聴講していただけます。2022年度学術大会の聴講を希望される方は、会場でお申し出ください。聴講料は1,000円（両日分）です。2022年度(2021年期)日本法哲学会奨励賞について、候補作の自薦・他薦を受け付けます。推薦の締切は2022年1月31日です。詳しくは学会奨励賞のページをご覧下さい。(21/05/15)日本法哲学会は、『法哲学年報2021』(2022年10月刊行予定)に関し、以下を公募しています。いずれも応募の締切は2021年11月30日です。詳しくは、学会報の公募情報をご覧下さい。(21/05/15)日本法哲学会は、2022年度学術大会(会場：中央大学 予定)に関し、以下を公募しています。いずれも応募の締切は2021年11月30日です。詳しくは、学会報の公募情報をご覧ください。(21/05/15)2020年11月に開催予定であった学術大会の開催が延期されたことの代替措置として、オンライン公開による特別企画を実施することとしました。「危機と法哲学」をテーマとする8本の報告を掲載し、会員からの質問を受け付けたうえで応答も掲載します。また、報告については加筆修正のうえ2021年秋に刊行される『法哲学年報2020』に掲載される予定です。 （21/03/01）報告を掲載しました。詳細については、特別企画のページからご覧ください。（21/03/23）報告の公開をすべて終了しました。（21/03/29）各報告に関する質疑応答概要の公開を開始しました。（21/04/13）報告と質疑応答概要の公開を終了しました。 日本学術会議会員任命拒否問題に対する声明　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　202